こちらのページでSAP社の導入実績をご紹介しております。

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昨今、導入企業の規模は下がっていて、中堅・中小企業様でも実用できるようになっています。
今やSAP ERPの40％以上の企業が中堅・中小企業様です。

連携、各企業毎の業務などに課題は無いのか。
SAP ERPは、複数の法人を1つのシステムで管理することを可能にするシステムなので、各々の企業に適したシステムで、尚且つ企業連携を実現できます。

多くの企業様がそのように思っておられますが、豊富な機能と細かなパラメータ設定により、導入を実現されています。

SAP ERPライセンスの22％が年額費用になります。その中で、グローバル24時間体制の保守サービスから世界各国の法制度改正に伴うパッチのご提供されます。そして、メジャーバージョンアップをせず、エンハンストパッケージで対応していきますので、3～5年毎に発生するようなバージョンアップによって多額費用を請求されるようなことはございません。
SAP ERP＝高額というのは多くの方々がおっしゃることですが、最近のSAP ERP導入企業は、以前のような大手ばかりでなく、中堅企業中小企業様も増えています。

SAP ERPは、機能が豊富なシステムですが、それらをどのように使ってシステムを構築するかは、ベンダーの力量によるところが大きいです。それ故に技術の低いベンダーが導入すると、SAP ERPといえどもPJを失敗したり、システム刷新した意義を見出せなかったりします。
IPSは、過去80社以上の実績から、それらの課題を解決するために、導入から、本番稼働後の定着化・保守までをテンプレート化し、「安全な導入」と「目標の達成」するためのサービスをご提供しています。
統合システムなので、マスタ設定は苦労するところです。また、今まで出来ていなかったことに挑戦されるケースが多いので当然のことながら苦労されているケースもあります。

情報システム部門の方は、SAP ERPを導入することで、将来的に業務負担が減るかもしれません。しかし、他部門の方との折衝が増えてくるので、より業務のことを考えながらSAP ERPをどのように使って業務改善していくのかを考えるお立場になられるので企業として貴重な存在となります。

SAP ERPは、基幹システムとして、40年以上前から作り続けられています。そして、全ての業界で高いシェアを維持しています。
そのため、基幹システムの機能面でも、業界特有の機能でも、最も多くの機能を有しているのです。

改修を繰り返すたび、属人的なシステムになっていく傾向にあります。
そして、それに伴い管理者しか把握できないシステムとなり、長期的に使うことが難しくなります。
SAP ERPは、機能が多いことから、あらゆる業界で使われているので、業態の変化などでも基本機能で対応できます。
その場合、基本機能の範囲内なので属人的になりません。
また、改修を行なっても、履歴が残るので、その部分に改修を行った意図をテキストで残しておけば属人的にならずに済みます。

昨今のグローバル化など、ビジネススタイルの変化が激しい業務に対応していくのは、スクラッチでは難しいことも多くあります。
また、対応はできていたとしても、結果的にスクラッチで作ったシステムは、コストが高くなりがちです。
スクラッチは、自社専用で設計するので、痒いところに手が届くシステムでありますが、世界標準・業務改革などの観点で、範囲を拡げる毎に、システムの品質を保つのが困難です。

SAP ERPを導入し、本番稼働しても、すぐ劇的に変わるわけではありません。
SAP ERPは、企業の目指すべき姿を達成するための基盤をITの確度から整えることが出来る仕組みです。

SAP ERPは、1つのシステムで、海外拠点・複数拠点の管理が可能です。
海外に関しても、多くの言語や、通貨、法制度に対応しているので、問題なく使用出来ます。

SAP ERPは過去の実績から、各業界向けの機能を搭載したテンプレートが用意されています。
それにより、各業界の最も良い業務プロセスをご提供できます。同業種で使われていれば、SAP ERPを使うことは可能です。
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まず、提案の段階で、現行の業務を、SAP ERPが、どれだけカバーできているか、適合率を出します。
SAP ERPは、特徴の1つとして、「豊富な機能の中から、必要な機能を選んで構築する。」というやり方でシステムを構築していますので、他のシステムで必要不可欠な、システムの要件定義の段階を省いたり、軽減することができます。
これにより、早い段階で、システムを実際に触りながらレヴュー出来ます。そして、本番稼働までに日々の業務を回せる基幹システムを作り上げることができます。

海外に拠点や関連会社をお持ちで無くてもSAP ERPを採用される企業様は多数いらっしゃいます。
国内産パッケージと比較した場合、SAP ERPは圧倒的な業務な機能を有しています。この業務の網羅性は非常に重要で追加開発費用のコストに大きく関わります。

SAP ERPであれば保守費用の中で、法制度改正への対応が行われます。　例えば、DVDや、オンライン上からのダウンロードなどでいち早く改定に備えたプログラムが提供されるしくみです。